日本の肉牛肥育において粗飼料の給与水準は全乾物給与量に対して１０％前後で、濃厚飼料多給による肉生産が一般的である。最近、放牧・粗飼料多給による肥育様式の実態と生産された牛肉の消費者に有効な機能性成分、食味、食感に大きな関心が持たれるようになって来た。

粗飼料多給型肥育の実用化に向けて初めて公的に言及したのは、１９８７年版日本飼養標準（肉用牛）で、摂取乾物中の粗飼料の割合を３５％未満と３５％以上に分けて、それぞれを濃厚飼料多給型肥育と粗飼料多給型肥育として定義付けがされている。とくに粗飼料多給型肥育の適用は採食量が良好な良質粗飼料（乾物中のTDN含量が６２〜６５％）の多給が前提条件となる。

粗飼料多給型肥育はごく一部の地域で実施されていて、褐毛和種の親子放牧育成による肥育素牛を導入後、前期粗飼料多給型および全期粗飼料多給型肥育として放牧飼養を実践する持続型草地畜産展示牧場である産山村上田尻牧野組合で、わずか年間９０頭程の枝肉を産直で愛知、大阪へ出荷している。その概要については平成１７年３月日本草地畜産種子協会が刊行した「放牧主体畜産の生産管理ガイドライン（案）」で報告した。これによって、生産履歴や基本的な方針となる生産規範を明確にしたところである。なかでも　�@牛に涙を流させない飼い方、�A再生産可能な生産システム、�B牛を丸ごと売り切る流通販売システム、�C安全・安心、美味しい肉作りの四原則に副った、自主遵守すべき「生産基準」作りが重要と考える。

そこで、粗飼料多給型肥育様式の中で、究極の高品質赤身肉生産と目される２シーズン放牧肥育について、一夏目の親子放牧育成肥育素牛をあたかも二夏目も放牧したような粗飼料多給肥育をし、仕上げ月齢を上田尻牧野組合での２４ヵ月齢よりさらに長い２８ヵ月齢とした実証・調査（以下「試験」と言う）を南阿蘇畜産農業協同組合の肥育舎で実施した。試験牛の飼料および養分摂取量、血液検査所見、枝肉成績、食肉の呈味・機能性成分、肉の食味アンケート、飼料費および肥育コストについての概要を報告する。